『ザ・トゥルー・コスト』製作総指揮ヴィンセント・ヴィットリオ プロデュース作品

“私たちは社会課題を解決するアメリカ、ミレニアル世代の社会起業家”

貧困や環境破壊などの問題解決のために事業を行う
新時代の社会起業家たち挑戦を追ったドキュメンタリー！

貧困、不平等、そして環境破壊といった社会課題をビジネスの手法で解決しようとチャレンジしている社会起業家たちがいる。映画『ザ・ニュー・ブリード』は、アメリカで勢い盛んな社会起業家のたちを捉えたドキュメンタリーだ。この映画には3人の魅力的なミレニアル世代が、どのように事業を立ち上げたのかを描いている。

カリフォルニア州コスタメサを拠点とするアパレル企業、ノウンサプライの共同設立者であるコールは、ウガンダとペルーの女性たちに教育、指導、安定した収入を与えることで、貧困から抜け出す力を与えている。ルイジアナ州ニューオーリンズを拠点とするボンフォークの創設者であるジャンナは、販売する靴下が1足売れるごとに必要としている人に靴下を1足寄付している。そして、カリフォルニア州ベンチュラにあるプラスチックリサイクル会社ブレオの共同設立者であるベン、デイヴィッド、ケビンは、チリ沖で廃棄された漁網を回収し、スケートボード、サーフボードのフィン、サングラスなどの機能的な新製品に生まれ変わらせている。社会起業は、ミレニアル世代にとって有力なキャリアの選択肢となっている。

映画には、コメディアン、ミュージシャン、学者が登場し、社会起業家ムーブメントを多角的な視点で浮き彫りにし、植民地主義、不平等、貧困の歴史などを、楽しげで分かりやすい方法で伝える。この映画自体が社会事業であり、映画の収益は世界中の恵まれない環境にある若い映画制作者の映画機材やトレーニングに使われる。

いま、政治と教育の距離がどんどん近くなっている。

軍国主義へと流れた戦前の反省から、戦後の教育は政治と常に一線を画してきたが、昨今この流れは大きく変わりつつある。2006年に第一次安倍政権下で教育基本法が改変され、「愛国心」条項が戦後初めて盛り込まれた。

2014年。その基準が見直されて以降、「教育改革」「教育再生」の名の下、目に見えない力を増していく教科書検定制度。政治介入ともいえる状況の中で繰り広げられる出版社と執筆者の攻防はいま現在も続く。

本作は、歴史の記述をきっかけに倒産に追い込まれた大手教科書出版社の元編集者や、保守系の政治家が薦める教科書の執筆者などへのインタビュー、新しく採用が始まった教科書を使う学校や、慰安婦問題など加害の歴史を教える教師・研究する大学教授へのバッシング、さらには日本学術会議任命拒否問題など、⼤阪・毎⽇放送(MBS)で20年以上にわたって教育現場を取材してきた斉加尚代ディレクターが、「教育と政治」の関係を見つめながら最新の教育事情を記録した。

教科書は、教育はいったい誰のものなのか……。